日本経済新聞「やさしい経済学」

大阪大学COデザインセンター特任教授 土井 勉 


私たちの日常生活は移動することで支えられています。歩くこと、自動車の利用と共にバスや鉄道など地域公共交通は移動に大きな役割を果たしています。
しかし、人口減少社会の到来により地域公共交通のサービスを企業が提供し続けることは極めて厳しくなることが目に見えています。たまたま日本経済新聞の編集者の方から、「やさしい経済学」において人口減少社会における公共交通のあり方について書くことを依頼されました。

そこで交通を考えることは自分たちの生活を考えることだという視点から、こうした時代にふさわしい地域公共交通のあり方について読者の皆さんと一緒に考えたいという主旨で、8回の連載を書かせていただきました。